大学院工学研究科 社会基盤環境工学専攻 > 大学院工学研究科社会基盤環境工学専攻(大学院) > 修了後の進路(大学院)


修了後の進路(大学院)
卒業後の進路
概要

広島大学大学院工学研究科社会基盤環境工学専攻の修了生は,社会基盤の整備・維持,自然災害の軽減,自然環境の保全や創成等を担う技術系公務員,エンジニア,研究者として第一線で活躍しています.また,国内だけでなく国外で活躍する人も増えています.さらに先端的な研究課題にチャレンジしたい学生は,博士課程後期に進学し博士号(工学)を取得することができます.
 

主な就職先一覧(2005~2009)
国家公務員・地方公務員
 

国土交通省,東京都,広島県,山口県,大分県,富山県,京都府,大阪府,岡山県,鳥取県,愛媛県,福岡県,福岡市
 

独立行政法人,研究機関
 

鉄道・運輸機構,国際協力機構(JICA),土木研究所,計量計画研究所
 

鉄道・高速道路・電力会社等の公益企業
 

JR東日本,JR東海,JR西日本,JR四国,西日本高速道路,本州四国連絡高速道路,中国電力,北海道電力
 

建設会社
 

鹿島建設,清水建設,大林組,大成建設,五洋建設,西松建設,戸田建設,三井住友建設
 

建設コンサルタント会社
 

建設技術研究所,パシフィックコンサルタンツ,日本工営,オリエンタルコンサルタンツ,復建調査設計,中電技術コンサルタント
 

重工・橋梁・エンジニアリング会社
 

IHI,三菱重工業,川田工業,三菱重工鉄構エンジニアリング,日揮,千代田化工建設,東洋エンジニアリング
 

修了生の声
鹿島建設株式会社

 

 技術研究所においてトラブル対応や新材料および新工法の開発を行っています.新材料の開発においては,研究室で学んだことをそのまま活かすことができ,ストレスを感じることなく業務に取り組むことができました.新工法の開発には,土質工学や水理学,構造力学など,大学院で学んだことが非常に役立っています.今後も,大学院で学んだことを活かして,社会に貢献できる開発を行っていきたいと考えています.

清水建設株式会社

 

 現在,農業用水のシールドトンネル現場で施工管理に携わっています.立坑やシールドトンネル,コンクリート構造物など色々な工事を行う中で,経験豊富な職人さんに対して,経験に乏しい私の武器は理論に基づく計算結果です.その理論とは大学・大学院で学んだものばかり.測量学,地盤工学,構造工学,コンクリート工学などを知っていると知らないとでは大違い.発注者への提出書類でも当然理論に基づく根拠が求められます.大学院で学んだことは仕事での答えを導くヒントとなっています.

株式会社建設技術研究所

 

 現在,河川計画に関わる業務に従事しています.業務内容が主に水文・水理分野なので,大学で学んだ知識を即戦力として活かしています.また,業務の多忙さから,顧客の要望に応える回答や提案の作成作業に追われることが多く,水理学の専門知識を深めることが比較的難しいことから,大学院でしっかり学んでいて良かったと,本当に実感しています.ただ,それでも土木技術者として知識を深める重要さは日々痛感しており,知識と技術力をより高められるように研鑽していく所存です.

パシフィックコンサルタンツ株式会社

 

 現在,国際貿易物流の仕事を主として行っています.日本またはアジアが,国際競争力を維持するために必要な港湾政策を評価するモデルの構築を国の機関の方と共に目指しています.院生時代の研究テーマとの相関が強い仕事ではありませんが,研究への取組み方は仕事を進める上で大いに役立っています.何が問題でどのようにしてその問題を解決するのか.必要な情報をインプットし,論文としてアウトプットするという作業は,仕事においても同じです.また苦しい時期を共有した研究室の仲間は今でも連絡をとりあう大切な財産となりました.

東日本旅客鉄道株式会社

 

 現在,鉄道構造物(特に橋梁)の維持管理に関係する検査・管理業務を行っております.維持管理においては,構造物の変状原因を特定することが非常に重要になってきます.大学院で教わった知識を活かすとともに,現場で起きた課題に対してどのように解決しなければならないかといった問題発見から課題解決までのロジック形成を大学院では学べたため,自分なりの考え方を述べたりしながら楽しく業務を行っております.

日揮株式会社

 

 エネルギープラントの設計・建設業務に携わっています.プラントの土木設計では幅広い土木の知識が必要とされており,大学院でのコンクリート工学,土質力学,構造力学等の講義を通して得た知識が非常に役立っています.また,研究テーマに沿って計画を立て,得られた結果を考察し,改善点を考える,という物事に対する取り組む姿勢も研究を通して得ることができ,業務を遂行する上での問題解決能力の基礎となっています.