民間機関等は本学の教官と共同研究することにより，先端的技術の 導入や技術開発の成果を期待できます． また，民間機関等の研究員は，在籍のままで当オフィスにて共同研究を遂 行することで技術習得のメリットが受けられます． なお，平成９年度より共同研究員の派遣を要しない共同研究も認められるようになりました。
 

法人化後（平成16年度以降）、共同研究の区分（A、B、C）がなくなり、研究期間や金額等が任意に設定できるようになりました．
なお，民間機関等からの共同研究員の受け入れ金額は年間42万円／人と変わりはありません。
 

本学所定の共同研究申込書によりお申し込みください． 詳細は当オフィス（TEL：082-421-3631）までお問い合わせ下さい。