2018年1月にスイスで開催された世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）において、広島大学発のベンチャーの株式会社ミルテル（MiRTeL Co.）が紹介されました。

日本政府はダボス会議で、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを契機に、IoT（Internet of Things）や人工知能（AI）などの新しい技術や、その技術から生まれるイノベーションによって、今の日本が抱える少子高齢化や人手不足などの社会課題を解決できる新しい社会「Society 5.0」を実現することをアピールしました。　

広大発ベンチャー企業の株式会社ミルテルは、「Society 5.0」に向けて医療費の増加を抑えるイノベーションの一つとして紹介されました。　

株式会社ミルテルは2012年9月に誕生したベンチャー企業で、大学院医歯薬保健学研究科の田原栄俊教授の研究成果を活用した、最先端検査の開発・提供をしています。

検査の種類は大きく２つに分かれ、一つは病気になる前にどの程度病気になる可能性があるかを測る「未病検知検査」である「テロメアテスト」。もう一つは、血液中の「マイクロRNA」と呼ばれる小さな遺伝子を検出することで、がんや認知症の超早期発見が可能な検査で、「ミアテスト」と呼ばれています。現在約230の医療機関と締結し、人間ドックのメニューの１つとなるなど、利用者の幅も広がっています。

田原教授は、「基礎研究を進めていく中で、染色体の中にあるテロメアＧテールという部分を測定することで病気になる可能性を予測できる技術を開発しました。それを実用化した「テロメアテスト」はオンリーワンの検査として、世界からも注目していただいています」と話しています。　

さらに、「健康に生きることは皆の願いです。検査結果から病気になりやすさが分かると、病気にならないように気を付けることができます。また、病気の早期発見・早期治療で社会復帰の可能性も高くなります。元気がなるべく長く続くような社会の実現に貢献したいと思いました。これからも患者さんを一人でも救えるように更なる研究を進めて参ります」と語っていました。