国際交流

国際交流協定一覧

* 大学間協定 = 広島大学と相手大学・研究機関との間の協定(ここでは国際協力研究科が主に関連したもののみを掲載)

* 部局間協定 = 広島大学国際協力研究科と相手大学・研究機関との間の協定

(大学間協定)

地域 国名等 相手機関(締結年月日)
アジア インドネシア ハサヌディン大学 (1997/12/10)
ブライジャヤ大学 (1999/12/06)
インドネシア大学 (2001/03/09)
インドネシア共和国応用技術評価庁 (2006/08/08)
バンドン工科大学 (2006/09/22)
インドネシア教育大学 (2012/11/12)
スラバヤ工科大学 (2014/06/06)
ガジャマダ大学 (2014/10/17)
パティムラ大学 (2016/11/30)
インド インド工科大学デリー校 (2014/03/18)
グジャラート防災研究所 (2016/11/18)
ビルラ技術科学大学ピラニ校 (2017/12/10)
インド工科大学ボンベイ校 (2018/01/10)
韓国 釜山大学校 (2000/04/20)
圓光大学校 (2006/01/30)
スリランカ コロンボ大学 (2010/01/13)
タイ カセサート大学 (2002/07/15)
メーファルアン大学 (2016/12/13)
台湾 台湾国立政治大学 (2012/05/16)
中国
大連理工大学 (1997/09/29)
四川農業大学 (2004/10/21)
北京交通大学 (2009/06/02)
ネパール トリブバン大学 (2018/03/26)
バングラデシュ ダッカ大学 (2007/03/10)
フィリピン フィリピン大学ディリマン校 (1999/07/05)
ベトナム 交通運輸大学 (2009/10/26)
ベトナム国家大学機構・教育大学 (2011/11/22)
マレーシア マラヤ大学 (1995/12/22)
マレーシア工科大学 (2010//03/26)
マレーシア科学大学 (2012/09/13)
アフリカ ガーナ ケープコースト大学 (2009/01/20)
ケニア ケニヤッタ大学 (2007/03/22)
シエラレオネ シエラレオネ大学 (2008/01/15)
マラウイ マラウイ大学チャンセラー校 (2017/06/20)
ルワンダ ルワンダ大学 (2018/11/08)
北米 アメリカ イースト・カロライナ大学 (2001/12/12)
ジェームスマディソン大学 (2012/08/14)

(部局間協定)

地域 国名等 相手機関 (締結年月日)
アジア インドネシア インドネシア共和国環境省環境政策・制度局 (2005/05/31)
ガジャマダ大学経済ビジネス学部 (2015/02/04)
インドネシア大学経済ビジネス学部 (2015/02/05)
バンドン工科大学土木・環境工学部 (2015/02/10)
インドネシア国家開発計画庁 (2015/09/01) 
バンドン工科大学建築・設計・政策開発研究科 (2016/01/07)
インドネシア人間居住・住宅研究所(2016/07/01)
インドネシア教育大学大学院 (2017/04/05)
ボゴール農業大学大学院 (2018/07/10)
ディポネゴロ大学工学部 (2019/01/08)
韓国 国土研究院 (2010/07/29)
忠南研究院 (2018/11/15)
タイ 国家経済社会開発庁 (1999/07/06)
メーファルアン大学社会イノベーション学部 (2015/07/15)
中国 北京大学アジア・アフリカ研究所 (2000/05/27)
中国人民大学環境学院 (2004/11/01)
中国国家環境保護総局環境経済政策研究センター (2004/11/01)
中国国際民間組織合作促進会 (2004/11/01)
ネパール トリブバン大学ネパールアジア研究所 (2000/01/31)
トリブバン大学農畜産学部 (2002/03/05)
バングラデシュ バングラデシュ工科大学 (2009/02/17)
ベトナム ベトナム人文社会科学院東南アジア研究所 (1999/07/08)
ベトナム科学技術院環境技術研究所 (2005/11/02)
交通運輸大学 (2016/08/09)
タイグエン農林大学 (2017/06/16)
ラオス ラオス国立大学経済経営学部 (2004/06/30)
カンボジア カンボジア開発資源研究所 (CDRI) (2017/03/28)
アフリカ ザンビア ザンビア大学教育学部 (2002/12/20)
北米 アメリカ テキサス大学オースティン校リンドン・ジョンソン公共政策研究科 (2004/05/25)
ヨーロッパ イタリア ペルージャ大学経済学部 (2018/11/09)
連合王国 コヴェントリー大学信頼・平和・社会関係センター (2017/05/20)


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