中国地区の国立大学は、「日中両国の持続可能な相互理解に寄与する人材育成、国内外における人的ネットワークの強化」等を目的に、中華人民共和国（以下「中国」という。）への共同海外派遣研修を実施しており、本学からも職員を1名派遣しました。
　5月12日～19日にかけて、「日本人学生の中国留学への活性化方策」をテーマに、4大学（島根大学、岡山大学、広島大学、山口大学）の職員4名が、中国・上海で開催された日中大学フェア&フォーラムに参加し、上海市内の大学及び日系企業等を訪問し、調査を行いました。
　中国を訪問する前に、各大学の在学生（主に１年生）を対象にアンケート調査を行い、海外留学を希望する学生は多いが、中国への留学は、行きたくない又はわからないとの回答が多く、その理由として、中国という国に不安を持っている学生が多いこと、また、海外留学を検討するにあたって、費用面や治安に不安を抱いていることがわかりました。
　訪問した大学（上海理工大学、同済大学、上海外国語大学、上海師範大学）では、国際交流の担当者や教員と会談し、大学によっては、留学中の日本人留学生にインタビューすることができました。
　また、日系企業（HIS、マツダ、山陰合同銀行）では、現地駐在員の方に、日本人が中国で生活する際の注意点や、マナー、環境問題などについてお話を伺いました。
　留学生や駐在員の方からは、上海では、食事や交通ルール、マナーなど、日本と異なる部分もあるが、それらに気をつければ、危ない目にあったことはなく、とても暮らしやすい都市であるとのことでした。
　中国では、留学生の受入が増加してきており、ヨーロッパやアフリカなど多様な地域からの留学生も多く、留学先として十分魅力的であり、日中両国の相互理解を更に深めるためにも日本人学生が留学先として中国の大学を選ぶことは、大変意義があることと考えます。
　今回の調査結果を踏まえ、日本人学生の海外留学へのサポートを進めていく予定です。