• 日本で実施した全国アンケート調査結果のデータから、金融に詳しい人は老後に対する心配が少ない傾向があることが分かりました。
• 金融リテラシー（お金の動きを理解する能力）の向上が、貯蓄や投資の適切な決定とリスクの予見を促すことから、老後の不安軽減の重要な要因となることを明らかにしました。

広島大学大学院社会科学研究科の角谷快彦准教授とムスタファ・サイドゥ・ラヒム・カン研究助手は、全国アンケート調査結果から、金融リテラシーが高ければ、貯蓄や投資の適切な決定とリスクの予見を促すことから、老後の不安軽減の重要な要因となることを明らかにしました。

本研究成果について、角谷准教授は「金融リテラシーは金融商品に対する知識を高め、またそれらを比較できるようになり、そして金融行動を変化させます。そしてそれら全ては、老後の不安を軽減すると思われます。」と述べています。

本研究は、経済分析の手法を用いて、金融リテラシーが老後の不安を軽減する要素の1つであることを明らかにした初めての研究であり、人口高齢化が社会的課題となっている日本および他の先進諸国において、今後の政策に対する有意義な見解となると思われます。

本研究成果は、2017年4月13日「Journal of Risk Research」オンライン版に掲載されました。

• 論文タイトル：Can financial literacy reduce anxiety about life in old age?
• 著者：Yoshihiko Kadoya, Mostafa Saidur Rahim Khan
• 掲載雑誌：Journal of Risk Research
• DOI番号：http://dx.doi.org/10.1080/13669877.2017.1313760