長岡俊徳准教授らがJA全農ひろしまと取り組む共同研究「水稲栽培における鶏ふん堆肥の有効利用」に関する研究成果が、2026年1月19日付の日本農業新聞に掲載されました。
記事では、広島県世羅町で資源循環型農業に取り組む生産者グループ「おぐにフィールド」の実践事例とともに、本共同研究の意義が紹介されています。「おぐにフィールド」は、同グループ代表であり、本研究科博士課程後期(食品生命科学プログラム)に在籍する小迫高さんが中心となって活動しており、水稲栽培において鶏ふん堆肥を活用した耕畜連携・資源循環型の農業実践に取り組んでいます。同グループでは、鶏ふん堆肥の施用により、肥料コストを慣行栽培の約3分の1に削減しながら、安定した収量を確保しており、その取り組みは地域資源の有効活用と持続可能な農業経営の両立モデルとして注目されています。化学肥料価格が高騰する中、こうした取り組みは広島県内でも関心が高まっており、鶏ふん堆肥の利用拡大が進んでいます。
長岡准教授は今回の記事の中で、「土壌や品種などの条件によって生育や収量は異なるため、生育状況を確認しながら施肥量を適正化することが重要である」とコメントし、科学的知見に基づいた施肥設計の必要性を示しています。
本研究は、地域資源を活用した持続可能な農業の推進に貢献する取り組みとして、今後の展開が期待されます。

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