広島大学は7月5日、広島大学平成30年7月豪雨災害調査団の最終報告会を東千田キャンパスで開催しました。

　豪雨災害調査団では、学内の防災研究分野の専門家の力を集結して、土石流・斜面災害、水文気象・洪水・氾濫、生活インフラ被害、公衆衛生・災害医療の4つの班を構成し、専門的見地から調査を進めてきました。

　調査団の調査結果のひとつとして、これまでに、この度の災害は、土石流や洪水氾濫などが複合的に発生し、広域かつ深刻な被害をもたらす従来なかったタイプの災害、すなわち『相乗型豪雨災害』であることが明らかになっています。

　報告会では、最初に、副団長の藤原章正教授（国際協力研究科教授／生活インフラ被害班長）から豪雨災害調査団の1年間の活動の総括を行なった後、土石流・斜面災害班は、土田孝防災・減災研究センター長と海堀正博総合科学研究科教授、水文気象・洪水・氾濫班は河原能久工学研究科教授／理事・副学長、生活インフラ被害班は塚井誠人工学研究科准教授から、公衆衛生・医療班は大毛宏喜病院副病院長から、各班の活動を報告しました。

　豪雨災害調査団は、平成30年7月豪雨災害の発災直後の2018年7月11日に、越智学長を団長として活動してきました。豪雨災害から1年を迎え、この報告会を最後に解散しますが、その活動は、昨年9月に設置した「防災・減災研究センター」に継承します。

　広島大学は、引き続き、国や県・市町、さらには地域住民の方々と手を携えながら、豪雨災害を繰り返さないための学際的な調査研究や人材育成に取り組んでまいります。