• 所属及び職名：財務・総務室人事部　主幹（2018年9月掲載時点）

　財務・総務室人事部で、一般職員の人事評価と人材育成、男女共同参画推進に係る業務に従事しています。

　PCスキルや語学は自己学習や研修の参加で、業務遂行についてはOJT（On the job training）で身に付けました。そのため特段披露できるものはありませんが、システムの開発と管理・運用業務を通してテクニカルな能力を、部局での総務・人事や各種プロジェクト業務で調整・交渉能力が培われたと思っています。

　仕事に対する基本姿勢は変わりませんが、管理職としての責任の重さは感じています。
　また、情報をキャッチアップし、大学や文部科学省の方針、国の政策の動向等、俯瞰的視点から業務を見る姿勢が以前より強くなりました。

　夫が単身赴任（7年目）で両親も遠方であるため、仕事以外の時間は、殆どが家庭のワーク（家事・育児）で占められています。本当の意味でのプライベート（自身のために使う時間）は、子供が大きくなった今でもあまりない状況ですが、毎日往復3時間の通勤時間が、仕事と家庭のワークから解放される貴重な時間となっています。読書をしたり、考えごとをしたり、SNSやネットニュースを見たりしながら、この隙間時間でリセット＆チャージしています。

　人事部で一般職員の人事評価と人材育成を担当しているので、人材は人財であるという信念で業務にあたることを大切にしています。本学の理念5原則に掲げる「絶えざる自己変革」も人材育成において重きを置いている理念ですが、職員個々の自己変革意識や創意工夫が業務改善につながり、広島大学の組織力向上と目標達成につながると考えています。

　私が育休を取得した頃と異なり、今では男性の育休取得者も増加し、介護休業も制度化され、仕事と家庭の両立は20代から30代の女性だけの問題ではなくなってきています。また、再雇用制度や定年延長によるシニア層の増加によって、今後は多くの職員が育児や介護の家庭の問題に加え、自身の健康の問題を抱えながら仕事をしていくという状況になっていくと思います。
　一方で、国立大学は法人化以降、運営費交付金の減少に伴い、常勤の一般職員数は減少し、その傾向は恐らく今後も変わりません。さらには、現在の本学の40歳未満の職員の男女比率（H30.4.1現在）は女性の方が高く、今後は中核となる女性職員の活躍が今より一層求められることになります。
　このように言うと今でも仕事と家庭のダブルワークで苦しむ女性にとっては、さらに厳しい状況が待ち受けているかのような印象を与えてしまうかもしれませんが、これまで主に女性の問題であった仕事と家庭の両立が、男女問わない両性の問題として認識されることは、両立支援を牽引する大きな原動力になると考えています。また、国や自治体が進める働き方改革やダイバーシティ推進の追い風もあります。多様な事情を抱えながら全構成員が目標とやりがいを持って働き続けることができる職場環境の構築、そのための業務改善や効率化の取組を、次代の皆さんと一つ一つ一緒に取り組んでいきたいと思っています。

  1994年度採用。総合科学部、外国語教育研究センター、教育室、生物圏科学研究科、工学研究科を経て、2016年度から現職。
  （2018年9月掲載時点）