政治学、政治過程論、投票行動論、選挙制度論

2021年3月、神戸大学大学院法学研究科博士課程後期課程修了。神戸大学大学院法学研究科研究助手を経て、2023年4月より現職。博士（政治学）。

学部では、主に「政治過程論」と「日本政治論」を担当しています。「政治過程論」では、国内外の研究成果を参照しながら、様々な制度の下で、有権者や政治家の意思決定が、どのようなメカニズムを経て行われているのかを中心に検討します。また、「日本政治論」では、「政治過程論」で学んだ内容を手がかりに、日本政治について理解を深めることを目指しています。特に、1990年代以降に行われた選挙に焦点を当て、日本政治がどのように展開されてきたのかを考えます。

大学院では、主に「政策過程論」と「日本政治論」を担当しています。いずれにおいても、受講生が、学位論文の執筆に向け、自身の研究テーマの論点や位置付け等を確認できる機会になるように心がけています。そのために、可能な限り、受講生の専門に応じて国内外の文献を選定した上で、参加者全員で講読し、先行研究の意義や課題等を議論したいと考えています。

私は、選挙制度が有権者の投票行動に与える影響について、研究しています。これまでは、選挙制度と投票率の関係について、実験やデータ分析などの手法を用いて、明らかにすることを試みてきました。それに加えて、最近は、無効票にも関心があります。私がこれまで研究の対象としてきた投票率は、選挙の正統性を考える際に、重要な指標とみなされてきました。しかし、仮に多くの有権者が投票に参加したとしても、無効票の数が多いと、選挙の正統性に疑いの目が向けられるかもしれません。幸いにも、日本では、無効票の内訳が詳細に記録されており、広く一般に公開されています。今後は、このようなデータを上手く活用しながら、無効票の研究にも取り組みたいと考えています。