工学研究科 教育課程編成・実施の方針

工学研究科 教育課程編成・実施の方針

博士課程前期

(1) すべての専攻において必要な科目は研究科共通科目として開講する。一方, 各専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムを設ける。
(3)教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。
上記研究科のカリキュラム・ポリシーのもと,各専攻において次のとおり定める。

博士課程後期

(1) 研究科共通の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした講究
(2 )毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づける。
上記研究科のカリキュラム・ポリシーのもと,各専攻において次のとおり定める。

機械システム工学専攻

【機械システム工学専攻(修士(工学))】
(1) 機械システム工学専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとしてハイパーヒューマンテクノロジープログラムおよびバイオマスプログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【機械システム工学専攻(博士(工学))】
(1) 機械システム工学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした機械システム工学講究
(2)毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

機械物理工学専攻

【機械物理工学専攻(修士(工学))】
(1) 機械物理工学専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとしてバイオマスプログラムおよびハイパーヒューマンテクノロジープログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【機械物理工学専攻(博士(工学))】
(1) 機械物理工学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした機械物理工学講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究 実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

システムサイバネティクス専攻

【システムサイバネティクス専攻(修士(工学)または修士(学術))】
(1) システムサイバネティクス専攻において必要な科目は研究科共通科目として開講する。
一方,専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」(8単位以上)と共通基礎的な「専門科目」(22単位以上) と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) システムサイバネティクス分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラム を設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【システムサイバネティクス専攻(博士(工学)または博士(学術))】
(1)システムサイバネティクス専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした講究
(2)毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

情報工学専攻

【情報工学専攻(修士(工学))】
(1) 情報工学専攻において必要な科目は研究科共通科目として開講する。英語での科目は情報工学専攻独自のTeach-In-English 科目と有機的に結合し積極的に開講する。
(2) 分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとしてハイパーヒューマンテクノロジープログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【情報工学専攻(修士(学術))】
(1) 情報工学専攻において必要な科目は研究科共通科目として開講する。英語での科目は情報工学専攻独自のTeach-In-English 科目と有機的に結合し積極的に開講する。工学分野に加え専門科目の数学分野を融合的に履修する。
(2) 分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとしてハイパーヒューマンテクノロジープログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【情報工学専攻(博士(工学))】
(1) 情報工学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした情報工学講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

【情報工学専攻(博士(学術))】
(1) 情報工学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした情報工学講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

化学工学専攻

【化学工学専攻(修士(工学))】
(1) 化学工学専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとしてバイオマスプログラム,ハイパーヒューマンテクノロジープログラム,グリーンケミストリープログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【化学工学専攻(博士(工学))】
(1) 化学工学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした化学工学講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

応用化学専攻

【応用化学専攻(修士(工学))】
(1) 応用化学専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとしてグリーンケミストリープログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【応用化学専攻(博士(工学))】
(1) 応用化学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした応用化学講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

社会基盤環境工学専攻

【社会基盤環境工学専攻(修士(工学))】
(1) 社会基盤環境工学専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する
(2) 社会基盤環境工学専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【社会基盤環境工学専攻(博士(工学))】
(1) 社会基盤環境工学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

輸送・環境システム専攻

【輸送・環境システム専攻(修士(工学))】
(1) 輸送・環境システム専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムとして生存圏環境システムプログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【輸送・環境システム専攻(博士(工学))】
(1) 輸送・環境システム専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした輸送・環境システム講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。

建築学専攻

【建築学専攻(修士(工学))】
(1) 建築学専攻で必要な科目は,特に重要な「コア科目」と共通基礎的な「専門科目」と位置づけて開講する。英語での科目を積極的に開講する。
(2) 専攻分野を超えて横断的に学ぶことを可能とするために,融合領域プログラムを設ける。
(3) 教育の実質化を確実にするために,毎年,研究計画書の提出を義務づける。

【建築学専攻(博士(工学))】
(1) 建築学専攻の必修科目として次を設ける。
学位論文作成のために指導教員からの個別指導を中心とした建築学講究
(2) 毎年,指導教員から履修や研究計画の指導・助言を受けた上で研究計画書および研究実績報告書を作成し提出することを義務づけている。


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