広島大学は1月25日、災害における多職種連携をテーマにしたシンポジウムを広島市中区の中国新聞ホールで催し、専門家による講演、広島土砂災害での事例発表とともに市民も交えた討論を行いました。



浅原利正学長は最初のあいさつで、昨年8月20日に広島市安佐地区を襲った土砂災害では、DMATなど医療スタッフをはじめさまざまな職種の方々が支援活動に関わる中、連携の難しさが浮き彫りになったことに言及し、「広島大学は復興支援担当の副学長を新設した。相次ぐ災害に対して県民・市民と共に力を合わせて取り組んでいきたい」と述べました。



講演で、福井大学医学部の山村修講師は「早い段階から中長期を見据えた支援が必要」と強調しました。また災害ボランティア活動支援プロジェクト会議の桒原英文幹事は「支援側の立場ではなく、地元の人のペースやニーズに合わせた支援」を訴えました。続いて今回の土砂災害で自らも被災しながら医療支援に取り組んだ開業医や社協、区役所の担当者ら5人が、活動状況や課題を振り返りました。



連携という観点から災害支援のあり方を取り上げた試みはあまり例がなく、参加した約200人の市民からも意見が相次いで出されるなど、熱のこもった討論となりました。

あいさつする浅原学長	災害支援の連携について意見を交わすパネリスト

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