センター長あいさつ

 未来医療センター長

      東 幸仁

未来医療センター長を拝命いたしております東です。未来医療センターは、平成20年に病院の中央診療施設の1部門として再生医療部が設置され、平成25年9月からは新外来棟の供用に伴い、再生医療部より同センターに改組され現在に至っております。これまで、平成22年に厚労省より「再生医療推進基盤整備事業」に、平成23年~平成25年に文科省より特別教育研究経費研究推進(新医療技術等研究・開発経費)「癌・難治性疾患に対する先端的再生医療・細胞療法の臨床応用に対する推進事業」に採択され、再生医療の基盤を整備し、再生医療研究を基礎・臨床両面より推進してきました。また、この間、同センターを利用した「重症末梢血管疾患に対する自家骨髄細胞移植による血管新生療法」、「軟骨再生」が先進医療として保険診療となっております。平成27年6月、広島大学再生医療等委員会が、厚労省の承認を受けました。移植外科より申請のあった第1種再生医療の申請を当該委員会で審査し、平成27年11月18日に、厚労省より「条件付き承認」を得ています。平成27年11月20日時点で、第1種再生医療の申請を1件、整形外科より申請のあった第2種再生医療の申請を2件審査終了しています。平成25年5月に再生医療の研究開発から実用化までの施策の総合的な推進を図るための法律として「再生医療推進法」が施行され、平成26年11月には国民が再生医療を迅速かつ安全に受けられるようにするために、「再生医療等安全性確保法」と「薬事法改正法」が施行されました。これは、今後実施予定の新規再生医療のみならず、これまで先進医療として承認された再生医療に関しても、リスクに応じた再生医療等の提供計画をしかるべき医療機関が審査し、厚生労働大臣に提出することを義務付けたものです。厚生労働大臣の承認がない再生医療は全て、平成27年11月25日より実施できないこととなりました。従って、平成27年度には、再生医療実施機関の喫緊の課題として、申請審査機関として承認されるべく再生医療等委員会の立ち上げを実施致しました。共同申請していた「バージャー病に対する自家骨髄単核球細胞を用いた下肢血管再生治療」が、厚生労働省より先進医療Bとして申請することが承認されました。実施に向けた準備を完了しています。

未来医療センターとしての業務として、再生医療外来、CTなど低線量被曝に対しての無料相談、再生医療の実施、細胞療法、組織修復・再生バイオ技術を用いた治療の改良及び治療の開発、研究、再生医療を担う人材育成(再生医療に関する基礎研究者、臨床医、医療行政との懸け橋となる人材、教育者の育成、緊急被ばく対応再生医療従事者養成を含む)、他機関との再生医療ネットワークの構築(緊急被ばく再生医療ネットワークを含む)を行っております。また、令和2年より、新たに、生物統計部門を新設いたしました。

広島大学のミッションとして、「放射線災害医療に関する国際拠点を形成し、放射線障害の克服に向けた先進医療研究と人材育成を推進」が提唱されています。世界に先駆けて緊急被ばく再生医療を確立し、被ばくによる放射線組織障害に対して迅速に対応できる細胞治療システムの構築を行っています。


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