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調査・研究

2018年7月12日(木) 掲載

広島大学平成30年7月豪雨災害調査団を設置しました

広島県など西日本を中心に襲った今回の記録的豪雨災害に対し、広島大学は地域を代表する国立大学として「広島大学平成30年7月豪雨災害調査団」を7月11日付で設置しました。
本調査団は学内の防災研究分野の専門家を集め、広範囲にわたる土石流・斜面災害、水文気象・洪水・氾濫および生活インフラ被害について専門的見地から調査・解明を行い、最終的には復興・まちづくりの提言を目指します。・・・続きはこちら

平成30年7月豪雨で発生した土砂崩れと、河川から土砂が瀬戸内海に流れ込んだ状況を、豪雨直後(7月9日)に撮影された衛星画像を基に解析しました

広島大学大学院工学研究科の作野裕司准教授(リモートセンシング学)の研究グループは、西日本を襲った平成30年7月豪雨災害直後の7月9日に、米国の地球観測衛星ランドサット8号と日本の気象衛星ひまわり8号 によって撮影された衛星画像を入手しました。
広島県南部を撮影したランドサット8号の画像を基に、15mの大きさまで識別できるように処理した結果、河川から瀬戸内海に大量の土砂が流れ出たことが判明しました。また、各市町を拡大してみると、被害が大きかった坂町周辺ではJR呉線の水尻駅の裏山が大きく崩れ、土の部分が筋状にむき出しになっている様子が確認されました。

さらに、市町の中心部に流れる河川の色が黄色に変色、海の沖に勢いよく流れ出ている様子も認められました。土砂の流出範囲は福山市の芦田川河口から約10キロ、呉市の黒瀬川河口から約5キロに及んでいました。
一方、ひまわりの合成画像からは、九州、中国、四国、近畿の海岸線に沿って黄色く変色した海域が広がっており、豪雨により、広範囲にわたって河川を通じて大量の土砂が海に流出したことが分かりました。


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